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Highlighting JAPAN

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特集震災復興

心配のいらない東京勤務(仮訳)

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日本に滞在することをあまり心配していない外国人はたくさんいます。ご自身の言葉で語ってもらおう。

日本で長年働いている新聞記者のカート・ハンソン氏は、2011年3月11日以降の体験について詳しく話している。

当日、私は東京の臨海地区にある新聞社のビルの3階にいました。最初にわずかな揺れを感じましたが、すぐに収まると思っていました。2日前に同じような揺れがあったからですが、今から考えるとそれが大地震の前兆でした。しかし、揺れは収まらず、私はビルから避難することにしました。そのビルは東京湾の埋立地に建てられていたからです。私は、階段を下り、近くの橋へ向かい、ガラスが落ちてきても心配ない距離まで離れました。見晴らしの良いその場所からは、高層ビルが揺れているのが見えました。同僚も橋まで避難してきたので、戻っても安全だと感じるまで揺れが収まるのを一緒に待ちました。期限が迫った仕事がまだ残っていたからです。

ある同僚は、電車が止まっているので歩いて家に帰ることになるだろうと私に言いました。私は、オフィスからかなり離れた場所に住んでおり、その距離を歩きたくはありませんでした。私は、午後6時に仕事を終え、帰宅の途につきましたが、わずか半分進んだところで、一杯飲んで夕食をとるために、お気に入りの居酒屋へ立ち寄りました。午後11時頃、電車の運行が一部再開されたため、非常に混んだ電車に乗って午前1時にようやく家にたどり着きました。お気に入りの居酒屋へ歩きつくまでの間は、驚くべき体験となりました。電車の運行が停止され、何千人もの人々が黙って長い列となって歩く姿を目にしました。

原発事故については、地震から数時間後に発電所の問題に関するレポートが新聞社に届いたことで知りましたが、大した問題ではないと考えていました。それから数日の間に、私は状況を認識しました。私は、最善の情報を英国大使館による状況説明会に参加した人から得ました。その情報は正確で心強い内容であり、状況の説明が欧米のメディアよりも適切でした。

ある同僚は、放射能漏れを懸念して東京から5日間離れました。しかし、私は、レポーターとして取材するために津波の被災地、そして福島へも行くべきと思っていました。残念ながら、私の新聞社は従業員を現地に派遣しないことを決定しました。私は、欧米のメディアが危機をセンセーショナルに報道することに躍起になっているように感じましたが、数年前に狂牛病がパニックを起こしたことを思い出しました。私は、原発事故よりも落雷で死ぬ危険性のほうが大きいと思っていますので、今でも東京に住んで仕事をしています。

東京の少し南にある港町、横浜に住んでいる英国人ジャーナリストは自らの見解を述べています。

3月11日、私は、東京でオフィスがあるビルの7階にいました。私は、日本に住んで20年になり、目を丸くするような揺れを数回感じたことがありますが、これほどの揺れは経験したことがありませんでした。私は、机につかまるだけで、気持ちが萎縮していました。私は、オフィスの数人の同僚の行動に驚きました。散らかったものを片付けたり、本を棚に戻すなど、すぐに行動を開始したからです。

しかし、私は日本を離れようとは一瞬も考えませんでした。私は、公的機関のアドバイスに注意深く従い、IAEAのウェブサイトを慎重に読み、避難地区の外にいれば健康のリスクはないと確信しました。私は、福島原発の事故に関するニュース報道には心底、失望しました。私は、メディアの多くが事故の報道についてきちんと説明できていなかったと思います。

東京に5年間住んでいるITエンジニアのHe Peng氏は、中国の大連から日本に来てから最大の地震を経験しましたが特に心配していません。

私は、ニュース放送やインターネットの情報に注意を払っていますが、心配はしていません。というのは、日本は、先進国であり地震や津波などの災害に見舞われたときの体制が整っていることで知られているからです。3月11日、私は、オフィスで地上波放送が受信できる携帯電話を使ってテレビを見ました。優れた建築基準およびその他の基準が導入されているので、私は東京に滞在し続けました。ただし、自分の仕事柄、電力の安定性に関してはちょっと心配しました。しかし、エスカレータが止まっても、そのような心配はなく、ちょっとした運動にもなります!

確かに原発事故と聞くと不安になる可能性がありますが、仕事上の事故と同じで、必ずしも防げるものではありません。適切な情報を得ることができる限り、解決策を見つけることができます。省エネの努力を含め、日本人のチームワークにより、東北を襲った災害を乗り切れると思います。私は、職場で大きな責任を担うプロであり、部下を持つ身であるため、すべてを放り出して逃げることはできません。私は、何人かが家族の強い希望で帰国したのを目にしましたが、日本で入手できる情報を基に自分自身で判断すべきだと思います。

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